【一人暮らし向け】退去のときに必要な手続きをまとめて解説【保存版】

引っ越し

進学や就職、転勤、転職など、人生の節目に引っ越しは付きものなイベントだと思います。

新生活へのワクワクが止まらない一方で、慣れない手続きで疲れてしましませんか?

今回は転居時、つまり今のおうちを出るのに必要な手続きについてまとめてご紹介します。

なお、この記事は「一人暮らし賃貸」→「一人暮らし賃貸」への引っ越しを想定しています。

筆者は8年間で10回引っ越しをしているのですが、様々なHPを見る中で、「家族がいるパターンを詳しく解説されてもなあ。単身の情報が見つかりにくいなあ。」「情報が断片的だし、色々調べてみたけどたらい回しにされている感。。」「よくわからない市の情報ばっかヒットしてしまう。」と効率的に情報収集できずに苦労しました。

そこで、筆者の実体験と公式HPの情報を元に一人暮らしの引っ越しに最低限必要なものをまとめてみました。

もちろん「実家」⇔「一人暮らし賃貸」や、「一人暮らし」→「同棲・ルームシェア」にも応用できる情報となっていますので、ぜひご覧ください。

今住んでいる賃貸物件の退去申告

引っ越し(退去日)が決まったら、不動産会社(もしくは学校や会社)に連絡を行います。

不動産会社へは電話連絡が一般的です。

定休日は水曜日で、土日祝日・お昼休みの時間帯も対応してくれますので、退去する旨を伝え、担当者の指示に従って退去の手続きを進めましょう。

連絡するタイミングは1か月前までの申告となっていることが多いですが、絶対ではないので、契約書で確認してみてください。

どうしても電話する時間が取れなかったり、メールが推奨されている場合は、

・氏名

・連絡先(&電話に出られる時間帯)

・物件名と部屋番号

・退去日

などの必要事項を記載するとスムーズに進むはずです。

学校や会社を挟んでの契約の場合、担当者へ確認してみてください。

火災保険の解約申請

ここでは火災保険に関する詳しい説明は省きますが、「ほぼ100%賃貸入居時に加入しているおうちの保険」だと思ってください。契約時に不動産会社に勧められて、同時に契約することがほとんどだと思います。

ただし、不動産会社に退去の連絡を入れただけでは解約とならないので注意が必要です。

解約に必要なものは契約時に発行されたお客様番号(契約番号)等です。さらに、解約払戻金(途中解約の場合)の振込口座情報が必要になります。

紛失してし待った場合は、火災保険会社に電話連絡する必要があります。お客様番号が手元にある場合はインターネットで解約の申し込みができるところがほとんどです。

もし火災保険会社もわからない場合は、不動産会社に確認してみてください。不動産会社が勧めた会社だった場合、連絡先を把握しているはずです。

お恥ずかしながら1度だけ保険会社も番号も紛失した際、不動産会社に確認→保険会社に電話連絡で無事解約することができました。

連絡するタイミングは引っ越し1か月~2日前くらいでしょうか。

明確な期限を設けているところは少ないですが、経験上、退去日(解約日)を翌日~1か月後の期間で選択できました。

時間帯も聞かれる場合があるので、不動産会社の立ち合いや鍵返却の時間が決まっていない場合は翌日や、当日の遅い時間に設定しましょう。

電気・水道・ガスの解約申請

生活インフラの解約も行います。おすすめはインターネットサイトでの解約です。

お客様番号が手元にある場合はインターネット解約が可能です。番号は検針票や振込用紙で確認できることが多いです。

ガスに関しては部屋の外についているガスメーターでも確認できます。

※番号がなくてもインターネットで解約できる場合があるので一度検索してみてください。

インターネットで解約手続きが行えない場合、電話連絡となります。

3月など引っ越しのハイシーズンは電話がつながりにくく、土日祝がお休みのところがほとんどなので、注意してください。

契約箇所も分からない場合、基本的には電気・水道は地域の会社(東京電力、県水・市水など)ですので問い合わせてみてください。ガスはガスメーターで確認できます。

どうしてもわからない場合、不動産会社に連絡してみてください。入居当初から変更していない場合は対応してくれるはずです。

ガスは解約時に立ち合いが必要な場合もあります。その際は不動産会社との立ち合いの時間帯よりも前に設定してもらいましょう。

こちらも繫忙期は予約がなかなか取りづらいと思いますので、引っ越しの2週間前等、早めの連絡を心がけ、可能であれば平日にお休みの確保がおすすめです。

インターネット回線の解約

インターネット回線を個人で契約している場合、解約の手続きが必要になります。

地域・会社によっては解約ではなく住所変更となる場合もあるようなので、詳細は契約中の会社のHPをご確認ください。

また、「インターネット無料物件」に住んでいる場合は解約の手続きは不要です。

解約はインターネットか電話での解約申請となります。お客様番号等がわかっていればインターネットで申請可能なことが多いです。

解約期限はさまざまで、方法も書面でのやり取りが必要となる場合もあります。

そのため、他の生活インフラよりも優先的に手続きを始めることをオススメします。

特にドコモ光など携帯電話とセットで申し込んでいる場合の電話解約は非常に時間がかかります。

諸事情で電話連絡が必要なパターンに該当してしまい、トータル3時間ほど待ち時間が発生しました。。。タイミングと時間帯の影響もありますが。。。

役所の手続き

単身の一人暮らしで、実家の家族の扶養に入っている「よくある学生の一人暮らし」や、同じく単身尾一人暮らしで自立した「よくある会社員の一人暮らし」の場合、転出届を旧住所の役所へ提出するだけです。同一市町村内での引っ越しの場合、転出届も必要ないため、引っ越し前の手続きはありません。

※全ての人が当てはまるわけではなく、実体験に基づいた一般論となりますので、詳細はお住まいの地域のHPをご確認ください。

転出届の提出は、役所に直接出向く他、郵送でも対応してくれます。

マイナンバーカード(通知カードは不可)をお持ちの場合はインターネットでもOKです。

役所は非常に混雑しますし、受付時間も限られているので、マイナンバーカードを持っていない場合、郵送による手続きをおすすめします。

必要なものは、

・申請用紙(市区町村のHPでダウンロード可能)

・身分証明書(免許証のコピーなど)

・返信用封筒(宛名記入済み・要切手)

です。

転出証明書の発行には手数料は発生しませんので、収入印紙は必要ありません。

申請用紙には旧住所・新住所・引っ越し日・氏名・連絡先・本籍地等を記入するのが一般的です。

本籍地の記入箇所がない申請用紙や、わからない場合記載不要といったものもよくあります。もし本籍地が分からない場合、未記入でもOKか役所に確認してみて下さい。

郵送の手続きに必要な封筒・84円切手(2021年3月時点)の購入、免許・申請用紙のコピーは全てコンビニで行えます

切手代などかかってしまいますが、数百円で時間を節約できるのでぜひチャレンジしてみてください。

郵便物の転送届の提出

転送サービスとは、1年間、旧住所宛に送られた荷物を新住所へと転送してもらえるサービスです。

申し込み方法は、郵便局で専門の用紙に記入する方法と、インターネットで申請する方法があります。

おすすめはインターネットで申し込む「e転居」というサービスです。

あたらしい町にも、しっかり届く安心。e転居 - 郵便局
引越し先への郵便物等の転送に。インターネット上で転居届を受け付ける日本郵便の無料サービスです。

メールが届いたら所定の番号に発信して登録するのですが、それぞれ操作に有効期限が設けられています。

そこそこシビアな時間設定になっていますので、電話ができる状況下での申し込みがおすすめです。

これは意外と知られていない情報ですが、「旧住所」には複数の住所を設定することができます。

2020年1月1日に物件Aから物件Bに引っ越しをし、6月1日に物件Bから物件Cへ引っ越した場合を例に解説していきます。

結論から言うと、6月1日に「A→C」と「B→C」の転送届を2通出すべきです。

もし、6月1日に「B→C」のみの転送届を提出すると、A宛に届いた郵便物はBを経由してCへ到着するので、到着が1週間ほど遅れる可能性があります。さらに転送期限は2021年1月1日までとなってしまい、それ以降はA宛の郵便物は差出人へ戻ってしまいます。

一方、2通提出すると、「A→C」によって「A→B」は上書きされます。期限も2021年6月1日までとなり、転送による遅延も数日と通常通りになります。

申請する手間はほとんど変わらないので、上記パターンの方はぜひ2通出しましょう。

申請目安は引っ越し日の1週間以上前です。これは転送の手続きに1週間ほどかかるためです。

なお、ここの例ではわかりやすく、引っ越し日に転送届を提出した場合を想定しています。

転送サービスの有効期限は転送届を提出した日付から1年間です。

つまり、2020年6月1日からの転送依頼を5月20日に提出した場合、転送サービス期間は2021年5月20日までとなるので注意してください。

その他

銀行・通販・NHKは引っ越し後の住所変更手続きになります。

通販で定期購入をしている人で、引っ越し直後に配送になる場合は商品の発送前に「お届け先」の住所変更を済ませましょう。

NHKはわざわざ手続きしなくても担当者が新居に訪問してきたりします。

ただし、実家に戻る場合は解約手続きを行わないとずっと料金を取られることになるので注意が必要です。テレビを見ない・テレビがない人は忘れがちなので注意してください。

なお、実家に戻る際の解約手続きは電話のみで申し込み可能です。繋がりにくいので引っ越したらすぐに手続きを行うことをおすすめします。

車やバイクの手続きは煩雑&該当者が少ないと思いますので、また別途記事にまとめたいと思います。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今までの項目をまとめます。

目安主な手法申請時に必要なもの
お部屋~1か月前電話特になし
火災保険1か月前~ネット・電話お客様番号・本人名義の口座情報
生活インフラ2週間前ネット・電話お客様番号
インターネット1か月前ネット・電話お客様番号
転出届(役所)1週間前郵送・ネット・窓口身分証明書・新住所(・本籍地)
転送届(郵便局)~1週間前ネット・郵送新住所

上記の他に、現住所・退去日・連絡先等も必要ですが、覚えていると思いますので割愛しました。

お客様番号がわからなくても電話すれば住所や氏名から割り出してくれますが、平日がお仕事の方にとって、なかなか電話する時間が確保できずに苦労すると思います。

これが終われば新生活が待っています!一緒に頑張りましょう!

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